記載内容に関しましては、大使館・移民局の最新情報の記載に努めておりますが、急な発表・変更によりに誤差が出てしまう場合もございますので、予めご理解下さい。
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海外留学で長期滞在する場合は、留学保険の加入が大切です。
留学保険は、現地生活中に起こる病気や怪我の治療から、盗難・賠償などのトラブルまでを補償するものです。海外生活では気候、文化、生活習慣、食事、などが日本と異なる分、体調を崩しやすいです。海外旅行ですら急な事故・トラブルで警察にお世話になる人、急な病気・怪我で病院にお世話になる人が多数います。それが長期の留学・ワーキングホリデーともなればその分事故にあう、病気になる、事件に巻き込まれる可能性は高くなりますので、留学目的、期間に適した保険にはいることが大切です。
よくご質問で、「日本の保険は使えますか?」「クレジットカードの保険でいいですか?」というご質問がありますが、やはり留学専用の保険とは補償範囲、メリットが変わってきます。簡単に留学保険の基本なポイントをご案内致します。
留学保険は「保険料=補償範囲&補償額」となり、よって「安い=補償範囲が狭い」ということは忘れないでください。これが保険料が安くなる単純な理由で、何らかの補償内容を削ってプラン構成が出来ています。それにより、現地でいざ保険を使うとなった際に、補償が少ない、補償外だったというケースも起こります。
長期留学の方は保険期間も長くなるので、「出来るだけ安い保険を」と考えるお気持ちは分かります。ただ、あまりに格安な保険の構成は、最も大切で使用頻度の高い「治療費用」の限度額が100~300万円程度というものもあり、この限度額だけでは治療が高額な海外生活では大きな事故による怪我・病気など、万が一の緊急事態にはとてもまかないきれません。
保険の原則は「不測の事態から自分の生活を守ること」です。日本と主だった留学国の物価はそんなに大幅には変わりません。よって相応の保険料のプランを選ぶことが大切です。
※留学先国で入れる現地保険プランにはかなり安いものもあります。ただ、中には「まずは自分で費用の立て替えをする(キャッシュレス制度のないもの)」、「使用の度に自己負担金がある(免責義務)」、「英語対応のみ」といった、よく把握しないと分からないデメリットもあるので、加入前には十分に補償内容を確認することが大切です。
「治療費用」の金額は最低でも1000万円を目安にすることをお勧めします!
携行品とは、海外生活中に持ち歩いていたカメラが盗難にあってしまったなどの場合に補償されるものです。その名の通り携行していることが原則になります。一方、生活用動産とはその補償枠を更に広げ、アパートや借家の部屋に置いてあったパソコンが盗難にあった場合でも補償対象となり、1点についての補償額も大きくなります。
留学保険を扱っている会社は数多くありますが、ビザ申請.COMを運営している国際コミュニケーションセンターは留学サポートを長年専門としてきた会社です。よって、豊富な留学知識と経験をもとにしたアドバイスが可能です。また、昨今はビザ申請の必要書類の一つに「加入済みの保険証」を加える国も増えてきています。その点においても、ビザ申請代行の専門セクションがありますので、適正な保険のアドバイスが可能です。
「留学の保険は、留学専門の会社で!」これが一番安心かと思います。
この機会にビザ申請.COMに留学保険のご相談をされてみてください。
※既にビザを取ってしまったという方でも、留学保険だけのお申込・お問合わせにも対応致しますのでお気軽にお申し付け下さい。
留学保険を扱う保険会社は無数にあります。あまりにも多過ぎても何が良いか判断がしにくく、単に安さだけで選びがちです。そこで留学をする上で大事な項目をクリアにしている保険会社2社に絞り、選択しやすいように致しました。留学保険ではこの2社がお勧めで、特長の違いもあるので比較しやすいようになっております。
◆保険その他の金融商品の販売にあたって
・お客様の商品に関する知識、購入経験、購入目的、財産状況など、商品の特性に応じた必要な事項を総合的に勘案し、お客様のご意向と実情に沿った商品の説明および提供に努めます。
・特に市場リスクを伴う投資性商品については、そのリスクの内容について適切な説明に努めます。
・お客様にご迷惑をおかけする時間帯や場所、方法での勧誘は致しません。
・お客様に商品についての重要事項を正しくご理解いただけるように努めます。また、販売形態に応じて適切な説明に努めます。
◆各種の対応にあたって
・お客様からのお問い合わせには、迅速・適切・丁寧な対応に努めます。
・保険金等のご請求手続きにあたりましては、迅速・適切・丁寧な対応に努めます。
・お客様のご意見・ご要望を販売活動に活かしてまいります。
◆当社は取り扱いのある商品すべてを提示する経営方針です。
・保険業法、金融商品の販売等に関する法律、消費者契約法、金融商品取引法、個人情報の保護に関する法律、その他の関係法令等を遵守します。
・適正な販売を行うために、事務管理体制の整備や販売にあたる者の研修に取り組みます。
・お客様のプライバシーを尊重するとともに、お客様に関する情報については、適正な取扱いおよび厳正な管理を致します。
・未成年の方、特に満15歳未満の方を被保険者とする保険契約等については、保険金の不正取得を防止する観点から適切な募集に努めます。
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以上の方針は「金融商品の販売等に関する法律」(平成12年法律第101号)に基づく弊店の「勧誘方針」です。
このホームページは、各保険の概要についてご紹介しており、特定の保険会社名や商品名のない記載は、一般的な保険商品に関する説明です。取扱商品、各保険の名称や補償内容は引受保険会社により異なりますので、ご契約にあたっては、必ず重要事項説明書や各保険のパンフレット(リーフレット)等をよくお読み下さい。ご不明点等がある場合には、代理店までお問い合わせ下さい。